電気工事の見積りはどれくらい?金額はこうして出される

電気工事の見積りはどう決まる?

こんにちは、今回の記事では電気工事を行う上で費用がどれくらいかかるのか事前に見積りを取りますよね

その見積りはどのようにして算出されているかをご紹介していきたいと思います。

大型の建物の見積りに関してはあまり算出の仕組みをお伝えする機会はあまりないと思いますので、お役に立てば嬉しいです。

私の経験から電気設備の見積りをどのようにして出しているかをなるべく詳しくお伝えできればと思います。

見積りの依頼はゼネコンから

大きな建物の電気設備工事となるとそれ単体で直接、電気設備会社に見積りの依頼が来ることはまずありません。

通常は新築の建物の依頼をゼネコンに依頼し、そのゼネコンがいくつかの電気設備会社に見積を取り実際に発注するところを決めると言った流れになってきます。

ここでまず見積り用の設計図を渡されるので、その設計図に記載されている内容で、電気設備工事で行う範囲の見積りを行っていきます。

こういった見積り依頼が来る会社というのはゼネコンからしてもそれなりに実績がある会社になり、過去に一緒に仕事をしたことがない会社が仕事を受注するにはそれなりに価格面での魅力がないと厳しいということになってきます。

そういった争いもあるので、見積りについては普通に見積りした場合と特別に価格を設定するなどの値引き設定があったりします。

設計図から見積りをしよう

設計図をもらった後にその見積りを行っていくのですが、まずはメインとなる大きな電気設備の内容を拾っていきます。

電気設備で大きく金額がかかるところというと、受変電設備が一番金額がすることになります。

受変電設備については電気設備の施工会社の見積りできる範囲ではありませんので、それらを作成している外部の会社にお願いして見積りをとっていくことになります。

受変電設備1つ取ってみても、中にある様々な機器類や変圧器、コンデンサ、直列リアクトルなどもいくつも会社に種類があり、そういったところも何社か見積りを取っていかないといけません。

基本的な考え方ですが、こういった電気設備工事に必要な製品や機器は最低でも3社は見積りを取ることが必要になってきます。

いろんなところで談合などの話が出てきがちな世の中なので、きちんと比較しているという証拠は残しておかないといけません。

そのため、受変電設備の見積りを取るだけでも1ヶ月くらいはかかってしまうこともザラにあります。

その間に他の設備関係についても見積りをとっていきましょう。

分電盤の見積り

分電盤については本来は電気設備に必要な回路数などを検討し必要なサイズや主幹ブレーカーのサイズなどを決めて正確な大きさや仕様などを決めて作っていく必要がありますが、最初の見積りについては設計図に乗っている内容のままで取ればOKです。

分電盤に関してはほとんど仕様を入力するだけで見積りを出してくれるので、仕様書と言われる分電盤の内容が書いたものを各業者に一斉に見積り依頼をすればいいので簡単ですね。

分電盤もかなり会社によって値段が変わってくるので、比較することは大切です。

その他の見積り

大きな物に関しては電気設備工事会社では見積りができないものが多いので、他社に見積りをして金額を決定する必要があるのですが、それ以外のものについては自社で定めている基準によって見積りをしていきます。

照明器具であったり、コンセントなどの器具類も1つずつ拾い出していき、合計数を出していきます。

その数に応じて金額を算出していく必要があります。

ここで広い漏れがあるとそのまま見積りの金額が少なくなるので、漏れがないように拾い出すことが大切になってきます。

大きな建物になってくると照明器具やコンセントの数は1,000個異常あったりもするので、簡単そうに見えて数え漏れが出てきてしまうものなのです。

ケーブルの見積り

ここが結構大変な項目になってきます。

各設備には設計図の段階でこのように配線するというように決められた配線経路があったりします。

それ通りにケーブルの長さを拾っていくのですが、ケーブルを施工する際には天井裏に配線を行います。

施工するものの取り付け位置によって立ち下げ、立ち上げのケーブルの長さを合わせて拾っていく必要があるのです。

例えば、コンセントなんかは床に近い位置に取り付けるため天井からの高さ分ケーブルが必要になってきます。

それをコンセントの数だけ行うので、それを拾うのも結構時間がかかります。

工事に関する見積り

ここまでに紹介したものは実際に使用する機器、器具、ケーブルとなります。

これらの設備に応じて必要な工数と言われる作業の量を示す単位が決まっているのです。

工数が1で作業員の方が1日でできる作業の量ということになります。

こうして全部の工事の内容を拾い出し、それらを施工するための労力も含めた見積りを作り上げてゼネコンへ提示するのです。

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