建設業の将来性は？

こんにちは、今回の記事では建設業という業種の将来性についてお話していきたいと思います。

ここ数年の日本は2020年の東京オリンピックが決まったことによる建設ラッシュが続いていて、ものすごく景気が良かったと言えるでしょう。

ですが、新型コロナウィルスの影響で予定通りの開催ができずに宙に浮いたような状況になっています。

建物を建てるというのは非常にお金のかかることではありますので、世の中の景気に大きく影響されてきます。

今現在の世の中の動向を確認しつつ、建設業の将来性について見ていってみましょう。

建設業の現状

建設業の現状を簡単に説明してしまうと、現在はピークを過ぎて需要が減りつつあります。

その一番の要因としては東京オリンピックによるバブルが一通り完了してしまったことが大きな要因ですが、そのほかにも政府による消費税の増税なんかも需要の現象につながっているようです。

とはいえ、まだまだ業界的には仕事がたくさんあり好調な業界ではあるでしょう。

大きなイベントとしては2025年に大阪で万博が行われる予定ではありますので、そこに向けての建設ラッシュもありますが、それ以外にも日本の各地で災害が多く発生していたりしますので、災害のあとの復興のための需要がまだまだたくさんあります。

そういう意味では建設業は今でも好景気と言えるでしょう。

建設業の将来

建設業は需要が多くあることにより、万年的に人手不足の状態が続いています。

業種的にはきつい・汚いなどのイメージが有りなかなか人工の流入が少ないこともありますし、労働環境が厳しいことから退職していく人も多いため人が定着しにくいような印象です。

そうした環境で申告になってくるのが、専門的な知識を持った人が育ちにくい環境であるということが言えるでしょう。

そうしたところをきちんとカバーしていかないと将来的には仕事が厳しくなっていくことが見えてしまっています。

建設業の課題

建設業の課題としては、その労働環境にあると思います。

建設業ははっきり行ってきつい・汚い・危険の典型的な３Kの職場です。

日本の国内の政策で働き方改革として労働条件を見直す動きが活発化しています。

建設業という労働環境はこのような世の中の動きとは逆行している業種ではありますので、仕事はしなくてはなりませんが、休みを取らせないといけないというジレンマにハマっていっている状態です。

たくさんある仕事をどれだけ効率よく改善できるかが建設業の課題と言って間違いないでしょう。

人手不足の原因として日本全体に言えることですが、若い世代が少なくなってきているので必然的に働き手も減ってきてしまっています。

その中で労働環境が悪いという事もあって、建設業を希望する人も大きく減ってきてしまっているという状況が続いています。

建設業の課題の解決方法

建設業の課題を解決する方法として、IT化やAIなどの活用が挙げられています。

図面の作成や工程の管理など施工管理をしていて時間がかかるものの、機械的に考える事のできる内容が今後徐々にIT化していき人の負担を少なくしていってくれることでしょう。

そうした業界に変化していく中で、また、人も時代の変化に対応していくことになるでしょう。

IT化やAIが活躍していってくれるようになっても、人の仕事がなくなることはありません。

AIなどでは考えつかないアイデアを生み出していけるのは人にしかできないことですし、他の人にも負けない能力をつけて差別化をすることで、より必要とされる人物像となれるでしょう。

また、単純な作業などについては外国人労働者が増えてきているというのも課題の解決のための施策となっています。

外国人の方の労働を受け入れることで人手不足の問題はある程度解消できるでしょう。

外国人の方の労働を受け入れることでも更に課題は出てきてしまうので、そういったところはまたさらに解決方法を探さないといけませんね。

外国人労働者を受け入れる課題

外国人労働者が建設業に入ってくると、そういった人たちにも指示を出さなくてはなりません。

しかし、多くの外国人労働者は日本語があまり良くわかっていない人も多く、指示の内容を理解することができなかったりすることもあります。

そうした日本人であれば当たり前にできるコミュニケーションができないというのは大きな課題だと思われます。

言語の面での対策は今後増えてくるであろう外国人労働者に向けて、今からでも行っておくことが大切でしょう。

建設業の将来性まとめ

建設業は国のイベントによって、需要は変わってきたりしますが、いつまでも需要の多い仕事ではあります。

そのため将来性は明るいですが、若手の減少によって人手不足に悩まされる業界ではあります。

今後、その人手不足に悩まされることを解消するために外国人労働者が多くなってくるのも間違いないでしょう。

変わりゆく業界の流れに対応して、より良い労働環境を作っていかないといけないということが言えるでしょう。