建築士にアドバイスをする!建築設備士の資格取得についてご説明します。

建築士について、下記記事にてご紹介をしてきました。

建築士になるためには!一級建築士についてご紹介します。

歴史的建造物の維持管理でも活躍!木造建築士についてご紹介します。

二級建築士は、木造建築士と重複している部分が多いため、木造建築士の記事を参考にしてください。これらの資格を取得する際に、受験資格に「建築設備士」という別の資格が出てきたと思います。これについて、今回は詳しくご説明していこうと思います!

 

建築設備士とは

建築士同様、建築士法に基づいた国家資格となっています。この資格を持っていると、下記のような条件で建築士の受検資格を得ることができます。

 

・建築設備士の資格を所有している者は、実務経験なしで二級建築士・木造建築士の受験資格を得ることができる。

・建築設備士の資格を所有している者は、実務経験なしで一級建築士の受験資格を得ることができる。ただし、一級建築士の試験に合格したあとの登録の際には、建築設備士としての実務景観が4年以上必要となる。

 

建築士の資格を取りたいが学歴要件を満たしていない人にとっては、非常に有利な資格と言えます。ちなみに、この制度ができたのは非常に最近の話で、一級建築士の試験が実務経験なしで受けられるようになったのは、今年(令和2年)のことなのです。非常にタイムリーですね!

また、建築設備士として実務経験が5年以上でありつつ一級建築士の免許を取得した場合は、設備設計一級建築士の講習・試験を受けることができるようになる上、一部科目が免除されるという優遇措置もあります。ちなみに、建築士の場合は試験に合格したあとに、「登録」をしないと建築士としての仕事はできないのですが、建築設備士の場合はその「登録」という作業がなく、試験に合格すれば建築設備士の仕事をすることができるようになります。

さて、この資格を取得することでどんな仕事をすることができるのでしょうか。

 

建築設備士の仕事

建築士の求めに対して建築設備の設計や、工事監理に関する部分でアドバイスができる資格となります。アドバイスというと、建築士より上位の資格であるように感じますが、そうではありません。建築設備というのは、空調・換気・給排水・電気などの設備部分のことを指しており、この限定的な部分において専門的な知識を有するため、この部分のアドバイスを行なうことができるということです。つまり、「設備」面においてのプロフェッショナルということですね。ですから、例えば建築士が設計した建物の間取りに口を出すということではないのです。

実は、平成26年に建築士法が改正されているのですが、その改正によって「延べ面積2000㎡を超える建築物の建築設備に係る設計または工事監理を行なう場合に、建築士は建築設備士の意見を聞くよう努めなければならない」という努力義務が規定されました。こうした、法律の改正に伴って、建築設備士の需要も高まっていると言えます。これは、建物構造の進歩により、設備関係の構造が複雑化しているため、建築士だけの知識だけでなく、それに特化した専門家の意見も取り入れつつ建築物を構成していくことで、より安全で快適な建物を造るという目的のもとに行なわれています。

建築設備士の資格をとるには?

さて、建築設備士の資格はどのように取得するのでしょうか。受験資格と試験内容について、確認していきましょう。

 

<受験資格>

学歴

・大学の卒業者で、指定の科目を修了した者…卒業後実務経験2年以上

・短大、高専、旧専門学校の卒業者で、指定の科目を修了した者…卒業後実務経験4年以上

・高校、旧中学校を卒業した者で、指定の科目を修了した者…卒業後実務経験6年

・その他…実務経験2~6年以上

 

資格

※どの資格も資格の取得の前後を問わず、2年以上の実務経験が必要。

・一級建築士

・一級電気工事施工管理技士

・一級管工事施工管理技士

・電気主任技術者(第一種、第二種、第三種)

・空気調和、衛生工学会設備士

 

その他

・実務経験のみで9年以上

 

上記受験資格は、平成15年の試験以降を対象としています。それ以前の受験資格は上記とは異なります。

 

<試験内容>

学科

・建築一般知識

・建築法規

・建築設備

 

設計製図

・建築設備基本計画

・建築設備基本設計

合格率は、20%前後となっていて、まずまずの合格率と言えます。

 

まとめ

建築設備士の資格は、難易度がそれほど高くない資格となっています。これを取得することによって、建築士の資格を取得しやすくなるということが最大のメリットとなります。また、建築設備士の資格を有しながら建築士の資格を取得することで、設備関係の知識はより深まり仕事の幅も広がっていくことでしょう。就職や転職の際には建築士同様、建築会社や設計事務所、ゼネコンやビル管理会社などが多いでしょう。もしも、これから建築士の資格取得を考えているが、学歴が要件を満たしていないなどがあれば、建築設備士の資格を先に取ることで、実務経験を積みながら建築士を目指すことも可能となりますし、将来の転職や独立が非常に有利となるでしょう。

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