早起き建築通信

 

就職・転職の際には必ずと言っていいほど準備しなければならない履歴書ですが、特別教育や安全衛生教育によって得られた資格は履歴書に記載できるのでしょうか。そもそも履歴書って何？正式な書き方ってあるの？そういった点に着目してみていきましょう。

 

 

そもそも履歴書とは？

履歴書とは、学業や職業などの個人の経歴を記した書類のことです。就職や転職の際に、選考の材料として使われます。採用後も給与や資格の査定のために資料として用いられることもあるます。基本的には顔写真付きのものを提出しますが、顔写真を省略しても良いとされている場合もあります。履歴書の書式に関しては法律で定められていることはありません。しかし、日本では日本工業規格と呼ばれる規格に沿った履歴書がスタンダードになっています。

 

履歴書の歴史

これは蛇足ですが、履歴書っていつから使われているのでしょうか。現在のJIS規格の履歴書は、昭和28年ごろから使われています。しかし、それ以前にも販売されていたものが、戦前の履歴書です。これは、まだ縦書きで家族構成や兵役についても記入する欄がありました。また、さらにそれ以前にも履歴書らしきものがあったとされていますが、よくわかっていないのが現状です。この頃は、字がうまい人ばかりではなかったため、代筆屋という仕事もあったようで、履歴書を代筆してもらっていたとい話もあります。ただし、戦前に販売されていた履歴書は原則本人の直筆となっていたようです。

 

履歴書の記載事項

その様式によって異なりますが、一般的に以下のような項目が設けられています。

 

・氏名(ふりがな)

・性別

・生年月日、満年齢

・郵便番号、現住所

・電話番号

・電子メールアドレス

・連絡先

・学歴、職歴

・資格、免許など

・志望動機

・自己PR

・通勤時間

・扶養家族の人数

・配偶者およびその扶養義務の有無

・未成年の場合は、保護者の氏名、郵便番号、住所、電話番号など

 

これ以外にも、職務履歴書や趣味特技などの項目がある場合もありますが、一般的にはこの程度でしょう。

 

履歴書を書くときの注意点

 

さて、履歴書を書くときには色々気を付けなければならないことがあります。一般的にこうした方がいいとされることを紹介していきます。

・修正の際は修正液や訂正印を使わない。新しい用紙に書き直しましょう。

・虚偽の記載をしない。内定取り消しや解雇につながってしまいます。

・消せるボールペンや鉛筆などを使用しない。必ず黒色のボールペンを使いましょう。

・資格や免許は正式名称で書く。

・空欄のないように、書くことがない時は「特になし」と記載する。

 

これらに法的な根拠は全くありませんが、こうして置いた方が悪い印象を与えないという意味でとても大切になります。誤字脱字などもないように心がけたいですね。

 

資格欄の書き方！

さて、ここまで履歴書の基本的なことに触れてきましたが、ここで最も書き方に迷う資格欄について紹介していきます。特別教育や安全衛生教育によって得た資格や免許もこの欄に記入していきます。さて、それでは実際の資格欄の記入例を見ていきましょう。

ちなみに、画像の履歴書はRECRUIT AGENTのサイトからダウンロードしたWord形式を利用しています。

https://www.r-agent.com/guide/article3151/

 

 

この画像の通り、まずは資格や免許を取得した年月日順に正式名称に記載をしていきます。特別教育や安全衛生教育については、「修了」という文言を使って記載します。ここが一番の注意点ですね！それ以外は、他の資格や免許と変わりません。正式名称をしっかり書くようにしましょう。

 

資格欄がいっぱいになったらどうするの？

特別教育や安全衛生教育に関してはたくさん受講して、資格をたくさん持っている人も多いでしょう。資格が書ききれない時はどうしたらいいのでしょうか。この場合は記入欄を増やすことはできません。別途、取得資格一覧表を作って添付するのも手ですが、たくさん資格を持っていることをアピールしても仕方のない場合もあります。ですから、優先順位をつけて重要度の高い資格を記載していきます。特に、履歴書を提出する会社がどういった人材を必要としているのかをしっかりおさえておく必要があります。

 

まとめ

 

・特別教育や安全衛生教育の資格は履歴書に記載することができる！

・履歴書に資格を書くときには取得年月日順・正式名称で！

・書ききれない場合は、優先度の高いものから書く！

 

せっかく取った資格は有効に使いたいですよね。就職や転職のために、履歴書を作成する際にはこれらの点に注意して、アピールしていきましょう。また、就職した際には修了証の摘出や提示を求められることもありますので、虚偽の記載がないように気を付けましょう。また、会社に就職するために資格を取ろうという気持ちも大切ですが、就職した後で会社が受講費を負担してくれる場合もあります。志望する会社のことをしっかりと調べることがとても大切です。