早起き建築通信

こちらの記事で、低圧の充電電路の敷設等の業務に係る特別教育とその修了によって得た資格で従事できる業務についてご紹介いたしました。さて、今回は高圧電気取扱篇です！この資格を得るために必要な講習と、従事できる業務についてご紹介していきましょう。

 

高圧電気とは？

まずはおさらいです。低圧電気篇でも触れましたが、低圧と高圧の区分について確認しておきましょう。

 

特別高圧…交流、直流ともに7000Vを超えるもの。

 

高　　圧…交流では600Vを超え7000V以下。直流では750Vを超え70000以下。

 

低　　圧…交流では600V以下。直流では750V以下。

 

感電についての基本知識

2回に渡り電気を取扱う特別教育についてご紹介していますが、みなさん感電って経験したことはありますか？先にご説明したように、電圧によっての区分が存在しますが、電圧がかかっても電流が流れなければ感電とはいいません。体内に電流が流れて、ショックを受けることを感電といいます。ですから電圧が高いから感電したら危険！という考え方ではありません。ただし、一般的には電圧が高い方が強い電流が流れるということで危険度が高いとされています。例えばこういう例があります。スタンガンなどは電流が流れる仕様ですが、電圧は10万ボルトもあります。しかしこれをあてられて、死ぬことはありませんよね。それは、流れている電流が弱いからです。電流の場合は、A(アンペア)を用いて強さを表しますね、どれくらいの強さで人は死に至るのでしょうか。

 

1mA：感じる程度

5mA：痛みを覚える

10mA：我慢できない

20mA：痙攣､動けない

50mA：非常に危険

100mA：致命的

 

このようになっています。50mAを超えたあたりでもう命に関わると思っていた方がよさそうです。さらに、手が濡れているなどの場合は人の体の電気に対する抵抗力が半分以下になると言われており、その状態で感電すると通常よりも多く電流が流れることになります。自分の状態や、周りの環境によって抵抗力が変わってくるというのは恐ろしいですよね。このため、電気を取扱う時にはしっかり絶縁することや、水気を遠ざけることなど安全対策が重要になります。

電気取扱業務に係る特別教育の内容

対象業務としては、高圧若しくは特別高圧の充電電路若しくは当該充電電路の支持物の敷設、点検、修理若しくは操作の業務を行う者とされています。また、活線作業や活線接作業を行う場合は、学科のほかに15時間以上の実技教育が必要とされます。実技は、充電電路の操作の業務のみを行う場合は1時間以上とされており、条件によって受講内容が異なってきます。

 

<学科>

・高圧又は特別高圧の電気に関する基礎知識(1.5時間)

・高圧又は特別高圧の電気設備に関する基礎知識(2.0時間)

・高圧又は特別高圧用の安全作業用具に関する基礎知識(1.5時間)

・高圧又は特別高圧の活線作業及び活線近接作業の方法(5.0時間)

・関係法令(1.0時間)

・実技（1時間）

 

<実技>

・高圧又は特別高圧充電電路の停電・復電の確認作業(1.0時間)

・開閉器操作、停電・復電操作(1.0時間)

 

このようになっており、費用は20000円程度となります。学科は合計11時間ですが、実技は従事する業務によって受講時間が変わりますので、事前に調べておくとよいでしょう。

 

電圧によって建物の規模が異なる

一般家庭で使用する電気に関わる業務なら低圧電気取扱業務に分類されることが多いですが、高圧電気の場合は建物の規模が異なってきます。高圧の場合は企業や中小工場程度の規模となり、少し多き鵜なるイメージですね。これの建築業務や解体などに関わる場合、該当する業務は特別教育の受講が必要になります。また、特別高圧の場合はさらに規模が大きくなります。例えばビルや大きな工場などです。また、鉄道会社などもこれに該当します。こうした希望の大きな施設に電気と取り込む場合は、直接送電線を引き込んだり、それを支える鉄塔の準備などが必要になります。こうした作業に従事する場合は、かなりの危険を伴いますので資格が必要になるわけです。

まとめ

二回に渡って、電気の取扱いに関する特別教育についてご紹介しましたが、いかがだったでしょうか。気を付けていただいきたいのは、高圧電気の方は低圧電気で学ぶ内容と被ることはありますが、100％一致しているわけではなく高圧電気取扱の特別教育を受けたからといって低圧電気は受けなくていいというわけではありません。両方受ける必要がある場合もありますので、注意してくださいね。また、これらの特別教育を受けただけでは従事できない仕事も多くあります。電気工事士の資格が前提の場合もあるので、事前に資格を取得する場合は自分がどういった職種に就きたいのかを明確にし、さらに求められる資格について十分調べておく必要がありそうです。