世界の建築事情はどうなってるの？

こんにちは、今回の記事では日本以外の他の国々の建設業の事情をお話していきたいと思います。

日本以外にも多くの先進国や新興国などで建築ラッシュが続いています。

高層ビルをそれぞれの国が競い合うように建てています。

そんな国々の建設業界のあり方について、それぞれ見ていきたいと思います。

世界の建設業界の規模

皆さんは日本の建設業界の市場規模は世界でどれくらいの順位になるかご存知でしょうか。

市場規模とはその業界で行われている取引の金額の総額をいいます。

つまり、建物を建てるために使われているお金が国内でどれくらいの金額があるかを示しているものですね。

市場規模で言うと中国が現在一番大きな市場となっています。

人口が世界一多く、国内の面積もものすごく広い国ですので、建設業が活発なのも理解できますね。

このところの中国は経済成長がすごいため、そうした面も建設ラッシュの後押しになっているのだと思います。

中国に次いで大きな市場はアメリカです。

アメリカも中国と同様にとても広い面積を持っている国で、先進国のトップである国ですので、建設業に関わらずどの市場でも大きな国であると言えるでしょう。

現状では中国よりも市場規模が小さくなっていますが、中国自体は人口が現象に転じてしばらくが経ちますので、いつまでも市場規模が続くとは考えにくくなっています。

いずれアメリカの市場規模が一番に戻るのではないかと思われます。

市場規模3位に当たるのが実は日本なのです。

国の面積では圧倒的に小さい日本ですが、意外と建設業の事業規模としては世界的にみても大きい方だったのです。

ですが、中国やアメリカと比較すると半分以下の市場規模ですので、その差は大きいと言えるでしょう。

しかし、日本の建設業の市場規模は4位と比較すると大きな差があるため、ぶっちぎりの3位なので、そうそう順位が入れ替わることはないでしょう。

4位以下はそれほど大きな差がなく、インド、イギリス、ドイツ、フランス、カナダなどの国が続きます。

世界で高い建物は

高い建物と言うとその国の建設業の技術力の高さを象徴するものではあります。

日本では電波塔として634mのスカイツリーが有名ですが、ビルとしては大阪のあべのハルカスや横浜のランドマークタワーなど300m級のビルなどもあります。

では、世界の高さはどのようなものがあるか見ていってみましょう。

世界一高い建物はドバイにある「ブルジュ・ハリファ」となっています。

その高さはスカイツリーよりも200ｍ程も高い828ｍとあまりにも高すぎて驚きを隠せません。

世界で2番めに高いのはスカイツリーとなっているため、その高さがどれだけ桁違いかわかりますね。

高い建物を数多く作っている国で見てみると、中国やアメリカ、さらに先程のドバイを含むアラブ首長国連邦が圧倒的に多くなっています。

こうした超高層の建物の数がその国の建設業の市場規模にもつながっているとわかってきますね。

アラブ首長国連邦が市場規模で上位に入ってこない理由としては、多くの国の集合なので、国ごとの単位に分けてしまうと市場規模が小さくなってしまうからなのです。

日本の建設業者の海外進出

日本はこれまで東京オリンピックの影響で建設ラッシュが進み多くの建設業の需要がありました。

今後、その需要がなくなるにつれて人手が余ってくるため、海外進出をしようと考えている建設業者多くなってくると思われます。

海外へ進出する上で必要となってくるのは、その国にはまだない技術を持って参入する必要があります。

すでに現地にある建設業者と比較して、優れているところがなければ受け入れてもらえません。

日本独自のノウハウをもって、各国に行けば多くの仕事を得ることができるでしょう。

技術的な面では知識を持ってくことができたとしても、建設に関わる材料の調達、人材の調達などでも様々なリスクを抱えているので、そういったリスクを一つずつ解決していくことで、海外での事業を成功させることができるようになるでしょう。

人材としては直接現地の人を雇用することで、人件費を抑えることができるので費用的には問題ありませんが、その分コミュニケーションの面でトラブルになるリスクも多くなると考えられます。

現地ではサポートしてくれる企業と協力するなどの対策を取っておくと良いでしょう。

世界の建築事情まとめ

日本以外の国でも建築の技術は非常に優れた国もあれば、まだまだ発展途上の国もたくさんあります。

日本はオリンピックによる建設ラッシュが収まり建設業の市場規模が小さくなっていく方向にあります。

そうした背景から海外進出を検討する建設会社も多くなってくることが予想されます。

特にそうしたフットワークの軽い中小企業の建設会社は海外で仕事をする上でのリスクを洗い出した上で可能性を広げることに重きを置いていることでしょう。

ますます世の中の情勢が変わる建設業界ですが、時代の変化に対応できるようにしたいですね。